| ４．「奈良県田原本町の医師宅放火殺人事件」をめぐる 秘密漏示事件 草薙厚子氏と講談社について受けたインタビューまとめ （このページは2007年10月upですが書きかけです。 加筆・修正する予定ですのでご注意願います） |
| 「奈良県田原本町の医師宅放火殺人事件（2006年6月発生）」の加害少年の供述調書を引用した書籍、『僕はパパを殺すことに決めた 奈良エリート少年自宅放火事件の真実』（草薙厚子著 講談社 2007年5月刊行）が出版された秘密漏示事件が起きました。 そのため、報道機関から「草薙氏の人物像と、出版業界の問題について知りたい」とインタビューを受けることが多くなりました。 そのときのＱ＆Ａを当ページにまとめておきます。 （報道関係者が引用される場合は、念のためにご一報を頂ければ幸いです） |
| 【インタビューのポイント】 「情報源保護の義務」より「商業主義」を優先したことは、告発を萎縮させ、逆に「報道の自由」を阻害する。 今後は告発者の減少が懸念される。 朝日新聞珊瑚事件、TBSオウムビデオ事件と同じレベルの背信行為である。 「ケースファディズム」や「擬似ノンフィクション商法」の弊害。 草薙厚子氏と講談社社長の進退責任について。 |
| 以下■Ｑ．（＝質問） Ａ．（＝横山の説明） ■Ｑ．草薙氏について、メディアから取材を受けたことはこれまでにもありましたか？ Ａ． 草薙氏が盗作騒動を起こした当時（2003〜2004年頃）にも、その経緯や草薙氏の人物像についてメディアから取材を受けたことがあります。 ■Ｑ．今回の秘密漏示事件を聞いた第一印象は？ Ａ． 草薙氏は以前から、取材協力者を保護しない癖がありました。 今回、取材協力者の崎濱盛三医師が逮捕（10月14日）されましたが、「草薙氏らしい。全く変わっていない」と思いました。 草薙氏が取材にまつわるトラブルを起こすのは毎回のことですので、全く驚きませんでしたし、いつか大きな問題を起こすだろうと予測していました。 ジャーナリスト仲間や草薙氏に取材協力した方々の間では、「草薙氏が事件の取材をする側でなく、取材を受ける側になる（事件を起こす）のは時間の問題」と言われてきました。 今回の書籍『僕はパパを…』の出版前のかなり早い段階で、「●●●●氏（逮捕された崎濱盛三医師とはまた別の方です）が草薙氏に情報を漏らしている」という話だけは、ある筋から聞いてはいたのですが…。 元・仕事上の親友であった立場から、「この辺りでジャーナリストの引退も検討されてはいかがでしょうか？」と提案差し上げたいです。 ■Ｑ．交流があった当時は、草薙厚子氏はどのような方でしたか？ Ａ． 虚言癖のある方でした。 ジャーナリストの仕事が好きというよりも、ジャーナリストと呼ばれることが好きであるように感じました。 ■Ｑ．草薙厚子氏の経歴は本当ですか？ Ａ． （経歴の詳細は当サイト内の別ページを参照して下さい） 最近は取材協力者の方々に「一貫して少年事件を専門に扱ってきた」と自称しているのですが、これについては少し経歴を飾っている…、粉飾しているのではないかと思います。 大学卒業後の短期間、法務教官をされていたことは事実ですが、ほどなくマスコミ業界に入って何度か転職し、フリーになってからは「経済・金融・投資の分野のジャーナリスト兼アナウンサー」を名乗られていました。 2003年に草薙氏が『レイラの終わらない戦争 - 報道されなかったイラク人女性たちの本音！』（2003年5月 光文社）を著わした時に電話で話しましたが、「経済ジャーナリストとして書いた」と明言していました。 その後、少年事件についての執筆依頼が文藝春秋から入ったと草薙氏から聞きました。 「せっかく元・法務教官の職歴があるのだから、それを活用すべきだ」という判断がその頃（2003〜2004年）に働いたのだと思います。 法務教官を辞めた理由について、最近では「報道の立場から矯正問題に関わろうと思って報道業界に転職した」と取材協力者の方々に説明していますが、これも同時期に考えた方便ではないかと思います。 ■Ｑ．草薙氏は必ずしも少年事件の専門家ではなかったということですか？ Ａ． 専門分野を移ること自体は別に悪いことではありませんので、ありのままの経歴を説明すれば済むはずですが、上記のよう称されていることから、経歴を飾っているように読み取れます。 ■Ｑ．まずは今回の秘密漏示事件を、どう見られましたか？ Ａ． 「司法秩序、少年法の趣旨」と「報道・出版の自由」との対立という、高尚な問題として語られがちですが、今回のケースに限ればそうではありません。 「報道の自由」という言葉は出版関係者がよく使う方便であり、実際の出版業界の現場はもっと低俗です。 ヘアヌード問題の時も「社会的使命」という言葉を使ったような業界なのです。 私が接していた当時の草薙氏は軽い雰囲気の「行き当たりばったり」な人で、「自分の行動が他人に及ぼす結果」を事前に吟味してから行動する人ではありませんでした。 草薙氏が以前別件で使っていた言葉を真似れば「出すよ、とれたから（記事にするよ情報が得られたから、の意）」という程度の軽い感覚だと思います。 「『とれた』という言葉を使うのは、取材協力者に失礼ではないか」と思った記憶があります。 ■Ｑ．今回の件以外でも、草薙氏の起こしたトラブルの報告はありますか？ Ａ． たまに私のところに、報道関係の方々や、草薙氏に取材協力した方々から「草薙氏が報道被害を起こしている」という報告・相談はあります。 主に「取材の手法をめぐるトラブル」と「執筆内容が事実と異なる」という２種類があります。 直接・間接両方の報告を合わせると、草薙氏の６冊の著書の過半数で、何かしらのトラブルの報告があるので、１人のジャーナリストが起こされるにしては少し多いと思います。 ■Ｑ．草薙氏に報道被害を受けた方々は、今回どのように反応していますか？ Ａ． 「今回のように報道の自由を主張するならば、その前に創作やねつ造を加えずに、事実だけを報道するように心がけてほしい」 「善意で取材協力した人たちとの約束を守ってほしい」 などの反応が届いています。 ■Ｑ．NHKが9月22日のニュースで「奈良地検の任意の事情聴取で『調書の写しを見せてもらった』と草薙氏が話している」と報道しました。 草薙氏と講談社は同日（22日）「虚偽であり、NHKに抗議し訂正放送を求めたが応じないため、提訴することにした」としています。 これについては何か反応はありますか？ Ａ． 報道被害を受けた方々からは、「自らが報道被害を起こしたときは沈黙しておきながら、自らが報道被害を受けた場合は即日に提訴のコメントを出すなんて、不公平だと思う」といった感想が届いています。 ■Ｑ．9月23日（2007年）の草薙氏の釈明会見をどう思いますか？ Ａ． 会見で草薙氏が説明した、 「取材源は、命を差し出しても言えないと捜査当局に説明している」 「取材源との間に金銭の授受などは一切ない」 という２点に違和感を覚えました。 この２点は、いつもの草薙氏の行動基準とは正反対だからです。 ■Ｑ．１点目の「取材源は言えない」というのは、いつもの姿勢と逆なのですか？ Ａ． 『僕はパパを…』以外の書籍でも、取材協力者の立場が分かってしまう書き方をした書籍・雑誌記事があり、取材協力者の生活・仕事に支障が出たことがあります。 また、「関係者が読めば、取材協力者が比較的容易に推測されてしまう書き方をしている」「取材協力者の保護が念頭に無いように思える」という報告も来ています。 編集者から評価されようとするあまり、情報の出所を編集者に積極的に明かしているのではないかという印象を以前からいだいていました。 編集者までで止めておき、書く段階では出所が分からないようにすればまだよいのですが…。 証言者が分かる書き方をした方が断然面白くなり、編集者からは喜ばれるので、「証言者を守るか？ 編集者を喜ばせるか？」の選択で、後者を選ぶ傾向があるのではないでしょうか。 別のジャーナリストの例で、ある事件で、取材協力者を守るために出版を断念したケースもありますが、草薙氏の場合、何が何でも断念はしないと思います。 取材協力者が容易に特定できる形で出版したわけですから、「命を差し出しても言えないと捜査当局に説明している」のが仮に本当であったとしても、あまり意味が無いように思います。 ■Ｑ．２点目の「金銭授受はない」というのも、いつもの姿勢と逆なのですか？ Ａ． 2003年当時、取材協力者に会わせてほしいと私に相談してきたときに、草薙氏から「（取材協力者に）お金を払うから」と言われたので、私は「お金のことを（開口一番には）言わない方がいい」と、アドバイスしたことがありました。 お金を払うのは、必ずしも悪い事ではありませんが（取材協力のため仕事を休んでもらう、長時間拘束する、遠方から来てもらう、などの場合は補償をすべきですし）、しかし草薙氏はお金の話を開口一番言う傾向がおありでした。 「お金でしたらお払いします。私に協力して下さるのかどうかです」と、取材協力を迫られた方もいます。 ■Ｑ．草薙氏の取材手法に特徴はありますか？ Ａ． 私自身の経験、報道関係者、草薙氏に取材協力した方々のお話を総合すると次のような特徴があるようです。 ◆取材の意図を隠したうえで取材依頼をする場合がある。 ◆自信に満ちた態度で「事件の原因は●●●●である」と結論付ける。 ◆報道しないという約束で情報を聞き出して、それをいとも簡単に報道してしまう。 ◆情報を聞き出すまでは相手を賛美するが、聞き出した後は態度が変わり取材協力者と敵対関係になる場合もある。 ◆取材協力者が容易に特定できる書き方をすることがある。 ◆情報が編集方針に合わなかった場合は、証言を改ざんすることがある。 ◆情報が足りなかった場合は、創作してふくらませることがある。 ◆以上の内容について、後から「約束が違うではないか」と抗議しても取り合わない。 といったものです。 また、取材協力者を信用させるときには、法務教官の経歴を活用することがあるようです。 例えば、 ◆自分は元・法務教官であるので、自分のためではなく、公のためになるように取材している。 ◆元・法務教官である自分が取材協力者を裏切るはずがないので信用してほしい。 ◆心から、あなた（取材協力者）の今後のためになるように考えている。 といった趣旨の話をされるので、ついつい信用してしまうとのことです。 |
■Ｑ．今回の漏示事件でもそうした手法が使われたと思いますか？ Ａ． いえ、現時点では「情報を詐取されたのか？ 金銭の授受があったのか？ 個人的な関係で積極的に協力したのか？」といった複数の可能性があるので、決め付けるべきではないと思います。 ただ私の場合は「自分の情報が正しいかどうか照らし合わせて確認するだけなので、発表はしない」という約束で草薙氏に提供した情報を報道された経験があります。 （その経緯については当サイトの別ページをご参照下さい） 仮に、今回もそうした手法が使われたのであれば「草薙氏に供述調書を見せた方」は、ある程度は世間から同情を受けるかも知れませんが…。 ■Ｑ．なぜ、報道しない約束をしても発表することがあるのでしょうか？ Ａ． 以前、草薙氏が取材協力を依頼してきたときに、情報に困っているような印象を受けました。 常に情報が足りなくて困っているので、取材したものは絞り出すように全て記事にする必要があるのではないでしょうか。 今回以外の著書についても「執筆内容が事実と異なる」という報告がありました。 その場合、「編集方針に合うように証言を修正・演出した」という場合もあるでしょうが、もっと単純な理由で「情報量が足りなかったのでページを埋めるために少し創作を加えて膨らませた」のではないか、と読み取れる部分もあります。 ■Ｑ．草薙氏の手法の一つの「事件の原因を断定する」というのは、別に悪いことではないのでは？ Ａ． はい、必ずしも悪いとは限りませんが、場合によっては世論を「誘導」してしまう危険があります。 色々な事件が起きた場合、原因は「一概に断定できない」という場合がかなりあるのです。 しかし「一因として●●●●が考えられるが、現段階では断定できない」などと堅苦しいことを言っては「キャッチコピー」になりませんから、編集部としては「原因は●●●●」といった「売れそうなタイトル」を作成するわけです。 関西テレビの「『発掘!あるある大事典II』の納豆をめぐるねつ造事件（2007年1月放送）」で問題になった「フードファディズム（food faddism＝食べ物と健康の因果関係を流行で過剰に決め付ける）」と同じような問題をかかえているわけです。 余談ですが「事件の原因を記事のタイトルに合わせて、流行うけする方向へ誘導してしまうこと」を私は「ケースファディズム（case faddism）」と勝手に名付けてみました。 例えば2000年に豊川市で「アスペルガー症候群」の少年が事件を起こしたことがありましたが、その言葉が流行った後、一般の精神科医の間ですら自分の患者を安易に「アスペルガー症候群」と診断してしまう「過剰診断」が見られたそうです。 ■Ｑ．草薙氏の口から真相が語られることはあるでしょうか？ Ａ． いえ、私の経験上、まずそれはありません。 草薙氏は自分から本当のことを認める方ではありません。 決定的な物証を突きつけない限りは、最後まで嘘をつき通されると思います。 ■Ｑ．今回の問題は、何が原因なのでしょうか？ Ａ． 「ジャーナリスト個人の要因」と「報道業界の要因」の２つに分けて考えるべきだと思います。 前者（草薙氏）の要因だけを追及すれば、個人攻撃だけで終わってしまい、根本解決にはなりませんから。 ■Ｑ．後者の報道業界の問題とはどのようなものですか？ Ａ． 報道業界では中身よりもインパクトが優先される傾向があります。 そのため、先に「キャッチコピー」や「タイトル」を決めてから取材・編集をする場合があります。 「キャッチコピー」に合った証言のみを取り上げ、それに合う証言が得られなかった場合は創作したり、証言を正反対にねつ造する場合もあります。 「供述調書公開」という「キャッチコピー」はインパクトがありますから、編集者は何が何でも「供述調書公開」を断念したくなかったのだと思います。 ■Ｑ．それを解決する方法はありますか？ Ａ． 根本的な解決方法はわかりません。 ですが、出版社の「使用者責任」を問うようにすれば、少しは改善されるかも知れません。 出版社の編集者はそれぞれのジャーナリストがどんな「手法」を持っているかを知った上で発注しています。 つまり、Ａというジャーナリストはノンフィクションなのに創作を入れる癖があるとか、Ｂというジャーナリストは地味で堅苦しい記事になるといった具合です。 編集者が「ジャーナリストが勝手にやったことで、自分は知らなかった」という場合はあまりないと思います。 ■Ｑ．講談社にも使用者責任があると？ Ａ． はい、そうです。 草薙氏を利用してきたメディアは多いので、講談社だけを責めるつもりはありませんが…。 草薙氏と同氏を利用した各メディアとの関係は、ボクシングの亀田一家と同一家を利用したテレビ局（ＴＢＳ）との関係に似ていると思います。 ■Ｑ．今回の捜査は「報道の自由」に対する侵害だとの主張もありますが？ Ａ． いえ、今回「報道の自由」を阻害したのはむしろ講談社です。 「取材協力や内部告発をしても、メディアは取材協力者を守ってくれない」ということになると、危険を冒し、勇気をもって告発してくれる人が尻込みしてしまいます。 ゆえに、今回の講談社の対応では「通報、告発」の萎縮につながります。 「報道の自由」を主張するからには、「商売」よりも「通報者、告発者、取材協力者」の保護を優先させなければなりません。 例えば「公益通報者保護法」という法律があります。 「内部告発をしたことを理由に企業はその労働者を解雇してはいけない」といった労働法なので、今回は当てはまりませんが…。 ただし、その法律とは関係なくとも「取材協力者」を守るという「精神」は出版社に必要なわけです。 常識的に考えて、今後は講談社の雑誌に告発する人は、あまりいなくなるでしょう。 他のメディアに告発しようとする人も、不安になったり躊躇するようになるでしょうから、報道業界全体としても活動が阻害されるかも知れません。 「朝日新聞珊瑚事件」（記者が珊瑚礁を傷つけた自作自演事件）、「ＴＢＳビデオ問題」（ＴＢＳが取材ビデオをオウム真理教に見せ、坂本堤弁護士一家殺害のきっかけになった）と同じレベルの、メディアによる背信行為ではないでしょうか。 崎濱盛三医師は、秘密漏示の容疑がかけられていますから、その部分はご本人に責任があるとしても、講談社にとっては義理のある方なわけです。 「商業主義」を「取材協力者の保護」よりも優先させ、義理のある方を裏切った結果、逮捕を招いたわけですから。 ■Ｑ．となると今後、講談社としてはどのような対応が望ましいでしょうか？ Ａ． もしも報道以外の業界で同じように、会社の商売の過程で社員ではない人を巻き込んでしまい、会社に協力したことがもとで逮捕されたらどうでしょうか？ 違法行為をしたその社外の人の責任を差し引いても、会社が迷惑をかけた部分については、社長がその社外の人に直接会って謝罪するのではないでしょうか？ 報道業界以外の企業が同様のレベルの不祥事を発生させた場合、報道陣は社長に「進退」について質問するのではないでしょうか？ 私も、講談社の社長に対して同じ質問をすると思います。 「社内倫理や情報管理について再研修をする」とか「取材協力者の保護を怠ったジャーナリスト、編集者を指導し直す」という対応も出るかも知れませんが、その前に社長が進退を含めて何らかの意思を示すべきではないでしょうか。 ■Ｑ．最後に、今回の秘密漏示事件を総括していただけますか？ Ａ． 供述調書掲載が「真実を追究する」という「精神」で行われたのであれば、場合によっては弁護せねばならないケースもあるかも知れません。 しかし今までの草薙氏の取材・報道手法を知っている立場としては、今回はそうした「精神」に基づくとは思えません。 「真実かどうか？」ではなく、「売れるかどうか？」が行動基準のように思えます。 他の業界では、「Ａ」と表示した成分に「Ｂ」という成分が混入していれば「偽装表示」として商品回収に発展する場合もありますが、出版業界ではそうした責任をとる慣習があまりなかったように感じます。 例えば出版業界の有名どころ「一橋文哉氏（ジャーナリスト）」の手法に代表されるように、「ノンフィクション」に「フィクション」が混入していても、「演出」の範囲内という事であまり大きな問題にはなってきませんでした。 （余談ですが、一橋氏の「神戸連続児童殺傷事件」に関する記事には明確に創作とわかる部分が存在します。情報源の方は「一橋さんなんて知りません。取材を受けたことも、会ったことすらない」と証言しています） 草薙氏にもややその兆候が見られます。 私は、「アームチェア・ディテクティブ（安楽椅子の探偵）」をもじって、机上で創作を加える記者を「アームチェア・ジャーナリスト（armchair journalist）」、創作の混入した記事を「擬似ノンフィクション」と勝手に名付けてみました。 「擬似ノンフィクション商法」をとってきた出版社にも責任があると思います。 編集方針（＝売れる）に沿って証言を操作するといった手法では、事件の真実が伝えられませんから、少年犯罪を研究する上では害があるわけです。 そうした今までの草薙氏の取材・報道手法は、今回の調書掲載の理由とされている「真実の追究」とは矛盾しています。 ゆえに、その理由は「表向きの方便」であろうというのが私の結論です。【End】 |